2005年 07月 11日
本の企画 |
次の本を書きますとここで宣言したのはいいのだが、いっこうに筆が進んでいない。だがどのようなことを書くのかはだいたい頭の中で固まりつつある。その考えをモバイル社会研究所発行のジャーナル「Mobile Society Review 未来心理 Vol.2」に寄稿した。以下はその再掲。基本的にこの論理の流れに肉付けすることで一冊の本にしたい。ご意見、コメントをいただければうれしい。
参加型ジャーナリズムの時代
ライブドアの堀江貴文社長は毎日新聞とのインタビューの中で「皆さんの考えるジャーナリズムや調査報道は、今後不要になりますよ」と発言し、多くのジャーナリストから反発を招いた。わたしは堀江社長が何を考えているのかは知らないし、近い将来ジャーナリズムや調査報道が不要になるとは考えられない人間の一人だ。
ただ21世紀のジャーナリズムは、インターネットなどの情報通信技術の発達を受けて20 世紀のジャーナリズムとは大きく異なるものになると考えている。その新しい形のジャーナリズムを、わたしは「参加型ジャーナリズム」と呼びたいと思っている。既存メディアの取材、編集、配信課程に一般市民が参加することで、ジャーナリズムがよりよいものになるのではないか、という希望を持って、こう呼びたいと考えているわけだ。
しかし参加型ジャーナリズムの今後を語る上で、一応の定義を示しておく必要があるだろう。まず「ジャーナリズム」という言葉の定義だが、自分の周りにはジャーナリズムに従事する人間が多いこともあり、これほど定義が人によって異なる言葉も珍しいのではないか、という感想をわたしは持っている。万人を納得させるジャーナリズムの定義など無理だとは知りつつ、わたしはあえて次の定義を採用したい。知り合いのブロガーを通じて知った定義で、「ジャーナリズムとは、力でねじ伏せようとする権力に対し、公明公正な議論で対抗していくこと」というものだ。
「自分の足で情報を集めてきてこそジャーナリズムであり、ネット上の論評はジャーナリズムではない」という意見もあるが、わたしは他人が集めてきた一次情報に論評を加えることも本稿のジャーナリズムの定義に加えることにしたいと思う。
また「国家権力や大企業に立ち向かうことこそジャーナリズムであり、些末な問題を議論することはジャーナリズムではない」という意見もあるとは思うが、わたしは企業に対し消費者が苦情を言うというレベルまでジャーナリズムに加えたいと思う。企業のホームページを見れば、その企業の正式見解を読める。しかしそれはどの程度信頼できるものなのだろうか。ネットに精通した消費者の多くは、何か製品を買う前にカカクコムというサイト上の掲示板で他の消費者の意見を読んでいる。その製品を実際に買って使った感想が掲示板に書かれている。こうした書き込みは、企業の発表文の内容を吟味する気も能力もない記者が書く「経済ジャーナリズム」よりもジャーナリスティックだとわたしは思う。そこで本稿の「ジャーナリズム」の定義に、こうした消費者の意見も加えたいと思う。
また参加型ジャーナリズムの定義は、「現状のジャーナリズムに比べ、一般市民の参加機会の多いジャーナリズム」という非常に緩やかなものにしておきたい。なぜならジャーナリズムの形は今後大きく変化するようになると思うからだ。恐らく今世紀末のジャーナリズムの形は、今われわれが想像だにできないものに変化しているのではなかろうか。であるならば、できるだけ許容範囲の広い定義にしておきたいと思う。
足で情報を集めたものでなければジャーナリズムとは呼べない、ジャーナリズムは鍛え抜かれたプロの記者でなければ実践できない、と思われる方も多くいらっしゃることだろう。わたしは参加型ジャーナリズムをテーマにした「ネットは新聞を殺すのかblog」というブログを主宰しているが、そこに寄せられる批判、反論の大半は、こうした定義に関するものだ。もし一時的にでも本稿の定義を受け入れられないという方は、以下に登場する「参加型ジャーナリズム」という言葉を「言論を中心としたアクティビズム」と置き換えて、読み進めていただきたいと思う。
さて議論は分かれるものの一応の定義を済ませたので、いよいよ本題に移りたい。まずは参加型ジャーナリズムの現状について報告したい。次に参加型ジャーナリズムの究極の形について考えてみたい。
そしてその究極の姿に向かってどのような道筋で進むことが予想できるのか、どのような道筋で進むべきなのか、ということを考察したい。
参加型ジャーナリズムの先進国といえば、米国がまず挙げられる。米国の参加型ジャーナリズムは、ブログ(ウェブログ、日記風簡易型個人ホームページ)というツールが中心になっているといえるだろう。
ブログの特徴は幾つか挙げられるが、1つは簡単に作成できること。この特徴のおかげで、情報発信者のすそ野が大きく広がった。
2つ目は、コメント欄に加え、トラックバックと呼ばれる「逆リンク」機能が標準装備されていて、
横のつながりを形成しやすいこと。
3つ目はXMLという最新の技術に準拠していること。実は、これがブログの最大の特徴だと言える。最新の技術に準拠しているため、ほかの最新技術搭載の仕組みとの相性がいい。
ネット検索サービス最大手のグーグルとも相性がいいので、検索結果ページの上の方にブログの記事が表示される傾向がある。ニュース関連の検索をしようとしたらブログばかりが上位に表示されるということもよくある話だ。
テクノラティと呼ばれるブログ解析サービスとも、当然のことながら相性がいい。昨年の米大統領選の際には、テクノラティが米国内の論壇ブログとも呼ぶべき硬派ブログを「保守」「革新」「中道」の3つのグループに分け、それぞれのグループ内でどのようなことが今、話題になっているかを示した。世論が形成される課程を可視化したわけだ。
また最新技術を応用して、ブログを読むためのソフトも登場している。RSSリーダーがそれで、一つひとつのブログにアクセスして回らなくても、前回読んだ部分以降の記事の見出しなどを自動的に集めてきてくれるソフトだ。RSSリーダーは今後、ブラウザー、メールソフトと並ぶネットソフトになるか、ブラウザーやメールソフトの中にRSSリーダーの機能が取り込まれていくとみられている。
米国でブログが参加型ジャーナリズムのツールとして最初に注目を集めたのは、米国の同時多発テロのときだといわれる。報道機関のニュースサイトにアクセスが集中してパンク状態になる中、ブログが貴重な一次情報を流し続けた。
昨年の大統領選の際には、共和党、民主党ともにブログの影響力を無視できないと判断したのか、それぞれの党大会で約30人のブロガーに記者証を交付した。大手テレビ網CBS放送の人気ニュース番組「60(シクスティー)ミニッツ」の報道内容をブロガーが徹底的に検証し、誤報の責任を取って看板キャスターのダン・ラダー氏が降板に追い込まれるという展開もあった。
米国同様に参加型ジャーナリズムの先進国とみなされているのが、韓国。韓国のニュースサイト、オーマイニュースは2000年に設立された。オーマイニュースの最大の特徴は、一般市民に記者になってもらい身の回りの出来事などを記事に書いてもらうという仕組みを採用しているところだ。現在、市民記者の登録者数は3万数千人。一日数百本の記事が市民記者から寄せられてくるという。寄せられてきた記事を数人のデスクが、市民記者に電話を入れるなどの簡単な内容確認を行ったのち、問題ないとみなされた記事をサイト上に掲載する。
掲載された記事には、数千円程度の原稿料が支払われる。また読者が気に入った記事に対して「投げ銭」する仕組みもある。
市民記者から送られてくる原稿は、身辺雑記や、映画、本などの感想といった比較的ニュース性の乏しいものが多く、よりジャーナリスティックな記事は30人程度の社内記者が書いている。
日本でも参加型ジャーナリズムと呼べそうな動きが幾つか登場している。
最も早く立ち上がったのが、インターネット新聞JANJANだ。形態は韓国オーマイニュースとほ
とんど同じ。登録すればだれでも市民記者になれ数も伸びてきてはいるが、オーマイニュースのように社会的に大きな影響力を持つまでには至っていない。
IT大手ライブドアも、同様のコンセプトのニュースコーナー「ライブドアニュース」「ライブドア
PJニュース」を昨年秋に立ち上げている。PJとはパブリック・ジャーナリストの略。つまり市民記
者のこと。設立当初の構想では、社内記者を数十人雇用し、市民記者を数百人集め、数千人のブロガーの協力を得てネット上に一大言論空間を作るということだった。しかし半年以上たっても社内記者は数人程度。市民記者から送られてくる記事も一日数本程度というのが現状。。
一方で既存メディアの中にも参加型ジャーナリズムに乗り出すところが出始めた。
神奈川新聞は今年2月、自社ニュースサイトをブログ形式に変えた。コメント欄あり、リンク、ト
ラックバックともにご自由にどうぞ、というオープンなサイトになった。「リンクは基本的に禁止」
という前時代的なリンクポリシーを堅持している報道機関が多い中で、神奈川新聞の決断は画期的なものだ。
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さてそれでは想像力を全開にしていただきたい。
人工知能技術が進歩した未来のジャーナリズムの形はどのようなものになるのだろう。ロボットが取材して回るようになるのだろうか。
実はジャーナリズムの未来像を予測するショートフィルムが制作され、ネット上で話題になった
ことがある。「EPIC2014」というフィルムで、ロビン・スローン、マット・トンプソンという二人
の米国人が中心になって制作した。
インターネット黎明期からの歴史を簡単に振り返ったあとで、グーグルがウェブメールやブログ
などといったサービスに乗り出したという現状まで説明。そしてそのあとは大胆な未来予測だ。
それによるとグーグルは、メール、ブログに加え、個人や企業、組織が作り出すありとあらゆる
コンテンツを自社コンピューターに蓄え始める。
そして、その中からニュース性のあるコンテンツを自動収集し、加工し、配信する。報道機関の役割をコンピューターがすべて自動で代替するというわけだ。
この動きに対抗し、マイクロソフトは同様のサービス「ニュースボットスター」を始める。グー
グル、マイクロソフトが、ネット上の2大ニュースメディアになるわけだ。
グーグルはさらに仮想書店のアマゾン・ドット・コムと合併し、グーグルゾンを設立する。コンテンツビジネスと広告・物販ビジネスを合体させ、経営基盤を強固にするわけだ。
マイクロソフトとグーグルゾンのニュース戦争は激化する。しかし既存のニュースメディアはこ
の戦いに参戦しない。「2010年のニュース戦争は、既存の報道機関が参加しなかったという点が特筆すべきだ」としている。
そして2014年。グーグルゾンのシステムはさらに進化し、EPIC(進化型パーソナライズ情報構築網)と呼ばれる巨大システムになる。「(EPICは)雑多で混沌としたメディア空間を選別し、秩序立て、そして情報配信するためのシステムである。ブログの書き込みから携帯カメラの画像、映像レポート、そして完全取材にいたるまで、誰もが貢献するようになり、その多くが対価を得るようになる。記事の人気度により、グーグルゾンの巨額の広告収入のごく一部を得るのだ。EPICは、消費行動、趣味、属性情報、人間関係などをベースに、各ユーザー向けにカスタマイズされたコンテンツを作成する。新世代のフリーランス編集者が次々と生まれ、人々はEPICのコンテンツを選別し優先順位をつけるという能力を売るようになる。私たちのすべては多くの編集者を購読するようになる。EPICでは、彼らが選んだ記事を好きなように組み合わせることができる」。
しかしEPICのようなシステムが本当に可能なのだろうか。実は、EPICの原型とも呼べそうなサイトが既に存在する。米国の総合ニュースサイト、トピックス・ドット・ネットがそれだ。トピック
スは、新聞社を含む1万以上の情報源から集めた記事を15万以上のジャンルに細分化し、読者一人ひとりに合ったニュースを配信するベンチャー企業だ。
今のところ1万以上の情報源から入手する情報の中には新聞社の記事に加えて、自治体、警察などの発表文も含まれている。これに企業の発表文や、ブログや掲示板などの個人発信のコンテンツが追加されれば、EPICにかなり近いものになるのではなかろうか。
しかしネット上の情報だけで、事足りるように本当になるのだろうか。「現時点ではネットは既存
メディアのニュースに論評を加えているだけ。1次情報は既存メディアの圧勝だし、この傾向が近い将来変わるとは思えない」という意見をよく耳にする。確かにブログの書き込みを見ても、ニュースに対する意見というものがほとんどだ。その一方で、事件事故に関する一次情報では、ネットが既存メディアを質、量、ともに上回ることがよくある。今年3月に起こった東武伊勢崎線竹ノ塚駅の踏切での事故に関して、実際にその踏み切りを利用している人たちからの情報がネット上に多く出たほか、点在するそうした情報を1カ所に集めた「まとめサイト」も登場した。報道関係者から見ても質の高いジャーナリズムがそこにあったと言えると思う。
またわたしの知り合いの公認会計士は、ライブドア騒動を専門家の立場から解説したものをブログ上に掲載したところ、取材が殺到し、1カ月間に二十数回テレビ出演した。こうした場合はブログが一次情報で、既存メディアはブログの情報を加工していることになる。
つまり「ネットは既存メディアの論評をするだけ」という見方は、単純化し過ぎではないだろうか。ネットと既存メディアの相互補完関係はより複雑で、情報のタイプによって異なるように思える。
たとえば政治報道では、情報収集がプロの記者にしか許されない部分が当面は残ることが予想される。その是か否かは別にしてだ。ということは1次情報はプロが担う状態が続く。一方で論評部分は、ネット上のアマチュアでも十分可能な部分だ。米国のブログは、この部分でジャーナリスティックな活動を既に実践している。
事件事故などの情報では、先の踏切事故のようにアマチュアが断然強いことがよくある。高度な専門情報でも、専門家のブログがマスメディア報道を質、量ともに上回ることがある。
一方で、経済、ビジネス情報は、「多くの人が知らない」ということに価値がある。だれでも簡単
に入手できるネット上の公開情報を基に、投資や出資しても大きく儲けられない。ネット上に出ていない情報にこそ価値があるわけで、その情報を探し出してくる人に対しての報酬は払い続けられるだろう。つまり経済、ビジネス情報の分野では、今後もプロの仕事が求められるということだ。
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だからと言って既存メディア企業が何も手を打たなくても、自動的に継続的な繁栄が保証されているわけではない。EPIC2014はその予測を次のような一文で結んでいる。「2014年の現在、ニューヨーク・タイムズ紙は、グーグルゾンの支配に対する精一杯の抵抗として、オフラインとなった。タイムズ紙は、エリート層と高齢者向けに紙媒体のみを提供するようになる。しかし、ほかにも進むべき道は、おそらくあっただろう」。
果たしてEPICのように情報技術を駆使した参加型ジャーナリズムの新メディアが既存メディアを凌駕するようになるのだろうか。既存メディアはニッチ市場に追いやられるのだろうか。
その答えは現時点で必ずしも明らかでないと思う。今後の技術革新のスピードや、それに対する既存メディアの対応能力によって、今後のシナリオは大きく変わるのではなかろうか。
既存メディアと参加型メディアの関係は、マイクロソフトの基本ソフト「ウィンドウズ」と「リナックス」の関係に似ているような気がする。「ウィンドウズ」は、マイクロソフトがその潤沢な資金力を使って世界中の優秀な技術者を雇い入れることで、競争力を維持しているソフト。一方でマイクロソフトの市場独占の現状に感心しない世界中の技術者が、インターネットを通じて協力し合って作ったのが「リナックス」。
「ウィンドウズ」の利点は、1つの思想に基づいて作られているので統一感があること、問題があ
ればマイクロソフトの責任を問えること。「リナックス」の利点は、世界中の技術者がボランティアとして開発に協力したので基本的に無償で入手できること、ユニークな発想に基づく機能が追加される可能性があることなど。一方で責任の所在が明確でないという問題がある。
現状は「ウィンドウズ」の牙城を「リナックス」が切り崩しつつあるというところか。しばらくは
両ソフトは共存するだろうが、「ウィンドウズ」に対するユーザーの不満は「リナックス」の改良作
業の原動力になる。不満が高まれば「リナックス」の改良は急ピッチで進むだろうし、不満がなくなれば「リナックス」を盛り上げる気運も低下するだろう。
同様に既存メディアに対する不満が参加型メディアの原動力になるだろう。既存メディアが市民側の立場を再確認し、市民の声を反映させる「仲介者(メディア)」の役割を果たすことができれば、既存メディアが傍流に追いやられることもないだろう。
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新聞業界の人間というわたし自身の立場を離れて言えば、未来のジャーナリズムの中核を担うのが既存メディアでも参加型メディアでも、どちらでも構わないと思う。大事なのは、どういう形であれジャーナリズムが絶え間なく機能し続けるということだ。
既存メディアがネット上の新しいビジネスモデルを見つけ出せず業績が低迷すれば、経費削減が始まりジャーナリズムの質が低下する。その時期に参加型メディアが十分に確立していなかったり、問題点を抱えたままだと、社会にジャーナリズムが存在しなくなる。言うまでもなく、民主主義が危機的状況に陥る可能性がある。
既存メディアの新しいビジネスモデルについては別の機会に考察するとして、ここでは参加型メディアが抱える幾つかの問題点について考えてみたい。
1つは名誉毀損の問題だ。ジャーナリズムの原動力は批判精神であり、事実誤認の批判をすれば名誉毀損になる。既存メディアは、法務室などの専門組織を設けて名誉毀損などの法的問題に対処できる体制をとっている。基本的な構成員が一般個人である参加型メディアの場合、個々人では法的対応が難しい。匿名で書き散らしてあちらこちらで名誉毀損の問題を起こしたままネット上から「逃亡」する者もいるだろうし、反対に法的措置を恐れて批判できない者もいるだろう。こうした問題を解決するための何らかの仕組みが求められるだろう。
もう1つの問題は、ネット上では一人ひとりの関心が狭まる恐れがあるということだ。検索技術の発達で、関心のある情報を簡単にネット上で見つけられるようになっている。関心事のキーワードを設定しておけば、自分にとって興味深いニュースだけを集めてきて表示してくれるサービスもある。しかしこうしたサービスを利用していると、自分の関心事以外のニュースをまったく知らない人が増えることになる。社会として共通の問題意識が希薄になる恐れがあるわけだ。共通の問題意識なくして民主主義が成立するのだろうか。そもそもそういった集合を社会と呼べるのだろうか。国家と呼べるのだろうか。
これまでは既存のマスメディアが共通の問題意識の形成に貢献してきた。参加型メディアが幾つもの小宇宙に分かれるだけでなく、社会全体の問題を取り上げるマスメディア的な部分を構築するために、どのようなことをすべきなのか検討していかなければならないだろう。
技術は確実に進歩している。その進歩の大波に身を任せているだけでいいのだろうか。EPIC2014は、最後にこう結んでいる。「最高の状態では、EPICは、見識のある読者に向けて編集された、より深く、より幅広く、より詳細にこだわった世界の要約といえる。しかし、最悪の場合、多くの人にとって、EPICはささいな情報の単なる寄せ集めになる。その多くが真実ではなく、狭く浅く、そして扇情的な内容となる。しかし、EPICは、私たちが求めたものであり、選んだものである。そして、その商業的な成功は、報道倫理のためのメディアと民主主義をめぐる議論が起こる前に実現した」。
技術が勝手に先に進む前に議論すべきことがたくさんあるのかもしれない
by tsuruaki_yukawa
| 2005-07-11 22:25