ネットは新聞を殺すのかblog

ヤフーの独自ドキュメンタリー番組

　米国のヤフーは、テレビ、映画関係者を重役に次々と迎え入れ、IT企業からメディア企業への脱皮を急いでいるように見受けられるが、日本のヤフーも番組製作会社に依頼して作った独自ドキュメンタリー番組「インターネットの夜明け」をサイト上で視聴できるようにしている。
　テレビ局の番組をネット上で再放送する試みがなかなかうまく行かないようだが、その間にも時代は先に進んでいくということだろう。
　池田信夫さんのブログ経由で知りました。ちなみに池田さんは次のようにコメントしている。

テレビ局が地上波の再送信を拒否とかしているうちに、GyaOやこれのように、インターネットが独自にコンテンツを蓄積していけばよいのだ。かつて映画業界は、テレビに役者を出さない「五社協定」というのをつくり、その結果、テレビは独自の人材を発掘し、映画は斜陽産業になってしまった。歴史は繰り返すのかもしれない。

　こうしたネット上の映像配信の試みがどの程度メジャーになるのだろうか。直感的には「なかなか大変だろうなあ」という思いを持っているのだが、この段階では結論を急がないでおこうと思う。

オープン・メディア・ネットワーク

　米国のオープン・メディア・ネットワーク（ＯＭＮ）という仕組みがおもしろい。
　簡単にいえば、インターネット上でビデオや音楽などのコンテンツを共有する仕組み。Ｐ２Ｐやグリッド・コンピューティングと呼ばれる種類の技術「コンチキ」を採用しているのが特徴だ。　　Ｐ２Ｐだから、データを１カ所の中央コンピューターに集めるのではなくネット上に分散させる。つまりアクセスが集中してパンク状態に陥ったり、データの渋滞が起こったりしない。
　データ容量に制限がないので長時間のビデオでも、この仕組みで流通できる。公共放送のＫＱＥＤ局など複数のテレビ、ラジオ局が、放送された番組をＯＭＮ上で流通させているという。
　一般市民の自作ビデオや音楽を流通させることも可能だ。自作ビデオや音楽の登録を希望するだけで、ＯＭＮ側がビデオや音楽のデータを自動的にコピー。ウイルスの有無や著作権を確認し、コンチキのネットワーク上に流通させる。著作権管理技術を搭載しているため、作成者の希望にしたがって複製の回数などを制限できるようになっている。８月からは課金技術も搭載され、視聴のたびに課金することも可能になるという。
　最大の特徴は、番組ガイドを提供していることだろう。番組ガイドをダウンロードすれば、テレビ、ラジオの番組欄のようなものが表示され、好きなコンテンツを選んでクリックすればそのコンテンツが再生されるという仕組み。
　パソコンだけでなくiPodなどの携帯音楽プレーヤーに音楽データを転送したり、デジタル・ビデオ・レコーダーにビデオを転送しテレビで見ることも可能だ。
　

匿名、実名の議論

　多くのブロガーが匿名、実名の議論をされているので、遅ればせながらわたしも・・・。
　わたしがなぜ実名を明らかにしているのかというと、深い考えはない。特に匿名にする必要を感じなかったので、なんとなく実名にした。
　またこのブログは、拙著のフォローアップブログとして開設した。本を読んでくださった方、情報交換したことのある新聞関係者などに、引き続き新聞業務に関連するようなＩＴ関連の動きをお知らせしたかったので、このブログを開設することにした。わたしの名前を知っている人へメッセージを出すわけだから、当然実名でいいだろうと思った。またそのころ木村剛さんが「プロの言論人なら匿名のたてに隠れずに、どうどうと実名で戦え」とか「自分は殴られない立場にいて、相手をボコボコにするような卑怯な真似はするな」といったようなこと（正確な引用ではありません）を発言していて、「へーそんなものかな」と思って引き続き実名を使うことにしたようにも思う。
　この程度の認識で、実名にした。
　わたしが所属する社には、ブログ開設に関していっさい報告しなかった。報告すればやめさせられるような気がしたからだ。ただブログの記事を書いたりするのだから実際に経験しておくべきだと思ったし、社の事業にも関連してくるような予感があり社員のだれかがブログをやるべきだと考えていたので、社から問いただされればそう答えようと考えていた。
　このブログ上では自ら所属を明らかにしたことはないが、コメント欄やほかの人のブログなどで所属が明らかにされている。社内で話題になることもあるし、わたしのメールの署名にはこのブログのアドレスも書いている。つまり、もうバレまくっているわけだ。
　それでも社からは何のおとがめもない。なぜだか分からない。わたしのやっていることに関心がないか、わたしの考えを理解してくれているのかのどちらかだろう。
　わたし自身、匿名、実名の議論に関して特に思い入れがないので、匿名でコメントされても不快感を感じたことはない。中には「匿名で申し訳ありません」というご丁寧な書き込みもあるが、匿名でも全然問題ありません。
　失礼なコメントに傷つかないわけではないが、そのコメントの根底にある主張や感情だけを汲み取れるようになりたいと考えている。

「メディアビジネスのバリューチェーン」連載終了

　Ｒ３０さんの連載「メディアビジネスのバリューチェーン」が最終回。メディアビジネスに携わる人、必読の連載だった。過去のエントリーとあわせてプリントアウトして、うちの会社の幹部に配りたいくらい。それにしてもＲ３０さんて、なんて優秀なんだろう。ほんとに弟子にしてもらいたい。
最終回のコメント欄には、「Ｒ３０はいつも図がイマイチ」というユニークなハンドルネームの人のコメントがあって笑ってしまったが、FIFTH EDITIONさんの「メディアビジネスのバリューチェーン（最終回）にそえて」というエントリーでは、Ｒ３０さんの主張を分かりやすい図にしてくれている。解説も分かりやすい。

黒崎さま、鮫島さま、連絡ください

黒崎さま、鮫島さま
　個人的にお願いしたいことがあります。一度、ご連絡いただけませんでしょうか。
tsuruaki@nifty.comまでお願いします。

米韓の新興ジャーナリズムが日本に根付かない理由

　韓国オーマイニュースのような市民記者ジャーナリズムも米国のブログジャーナリズムも、近い将来に日本で一定の成果を出すことはあまり期待できないと書いた。
　その理由を説明したい。
　まず韓国の市民記者ジャーナリズム。韓国オーマイニュースをみても分かるように、サイトの造りは既存メディアのニュースサイトそのもの。記事の書き手は、自分たちは市民記者であるという認識で記事を書く。
　昔からある仕組みを使って、新しいことをしようとしているわけだ。なぜ既存報道機関の、ニュースサイトの枠組みをそのまま使おうというのか。それは既存の報道機関、ニュースサイトに対する不満、不信が根底にあるからではないだろうか。
　そうした不満、不信は、日本ではどれだけ大きいのだろう。先進国の新聞に対する信頼度を比較した調査結果などを見たこともあるが、「信頼度」という概念を客観的に測定することは非常に困難なので、調査結果を鵜呑みにはできないと思う。そこで、市民記者ジャーナリズムがどの程度の動きになるのかを見て、日本国内での既存メディアに対する不満、不信感を測る指標にしたいと考えていた。
　しかしこれまでのところ日本インターネット新聞のＪＡＮＪＡＮにしろ、ライブドアのＰＪニュースにしろ、設立されてある程度の時間が経つのに、今だに社会へ大きな影響力を行使できていないのが現状。日本の既存メディアに対する不満や不信感は韓国ほど大きくない、と考えていいのではなかろうかと思い始めている。つまり、既存メディアに対する不満や不信感を原動力にした新しい報道機関は、予測できる程度の近未来において日本で力を持つようにはならないと思う。
　一方、米国のブログジャーナリズムの原動力の根底には、既存メディアへの不満、不信に加え、米国人の情報発信に対する欲望があると思う。ブロガーの多くは自分たちのことを市民記者とは思っていない。自分のブログがジャーナリズムであると主張する人もそう多くない。それでもブログで情報発信するのは、日本人に比べて「物を言いたい」という欲求が強いからではないだろうか。
　わたしは人生の半分近くを米国で暮らしたのだが、米国人は日本人に比べ発言欲求が確かに強いと実感している。米国人の発言要求の強さは、議論をする、自分の主張を発表する、ということの大事さを幼いころから教育の場で徹底的に教え込まれてきたからだろう。そういった米国人の国民性がブログという個人の情報発信ツールにぴったりはまったわけだ。
　またそれとは別に、米国人の職業人生に対する考え方が、価値の高い専門情報をブログに書く原動力になっている、とわたしは考えている。日本人のようにできれば１つの会社を勤め上げようと考えている米国人に、わたしは出会ったことがない。上昇志向のある人は、どのような会社で経験を積み、最終的にはどのような技能を身に付けるべきか、ということを常に考えている。基本的に転職を繰り返すことで、キャリアアップを図るわけだ。
　そして普段から自分の専門分野のことをブログに記述しておくことで自分自身を社会に、次の企業に、アピールしようとしているのだと思う。専門性の高いブログは、転職の際に非常に有効な「履歴書」になる。これが専門情報ブログが米国に数多く存在する最大の理由だと思う。
　日本でも転職率が高まっているが、日本人の転職は「仕事が面白くなくなってきたから」「給料が下がってきたから」などといった後ろ向きの動機が中心ではないだろうか。できればこのままこの会社にいたいのだが仕方なく転職する、という形だ。米国人のように「今の職場に不満はないが次の技能を身につけるために」「もっと給料を取れる自分になりたいから」という前向きな理由で転職する人はまだまだ少ないように思う。
　できる限り今の職場でうまくやっていきたいと考えているので、会社の目を気にしてまで自分の専門分野の情報を発信していこうとは思わない。ＦＰＮというブログサイトがビジネスに役立つ情報を流すブログの人気投票を行ったことがある。投票の結果、ビジネス情報の人気ブログを運営するのは個人事業主がほとんどで、会社員の運営するブログは数えるほどしかなかった。
　つまり個人の情報発信欲求を原動力にした専門情報からなる米国のようなブログジャーナリズムも、日本では根付きそうにないように思う。
またコメント欄のJ考現学さんのご指摘のように、韓国、米国ともに政権交代が比較的頻繁に行われるという事情も関係するのだろう。政権交代が比較的容易であれば、国民は真剣に政治問題を議論する。もともと議論をする土壌があったところにネットという議論に最適なツールが登場し、議論型のジャーナリズムが一気に開花したとも考えられる。
　では日本の２１世紀型のジャーナリズムはどのようなものになる可能性があるのだろうか。別のエントリーで考えてみたい。

追記：コメント欄にいただいたＪ考現学さんのご指摘を本文に追加しました。

ヨミウリ・オンラインが一部ブログ導入

　テサラックのあいださん経由で知ったヨミウリ・オンラインの一部ブログ導入のニュース。
　とはいっても実際には鈴木美潮記者のコラム「鈴木美潮のdonna」というコラムにトラックバック機能がついただけ。完全オープンにして荒らされるのが恐いので、読者との対話の試行錯誤を少しずつやっていこう、ということなのだろう。
　今のところトラックバックはほとんどない。試しにトラックバックを打ってみた。
　炎上しない程度に盛り上げる・・・。この微妙なバランス感覚をつかむことが大事なんだろうなあ。

ブログ閲覧経験者あと一歩で１０００万人

　毎度お世話になっておりますサトウマサヒコさんの国内ブログ統計のまとめ。１カ月に１度でもエントリーを書くアクティブなユーザーは、約１００万人。増加のペースは堅調といったところか。パソコンを使ってネットにアクセスするユーザーを１３００万人と推定しているから、「パソコンでネット」ユーザーの１０人に１人がブログをやっているということになる。まあまあ、これくらいのものでしょう。「書かずにはいられない」ブログ病の人間の割合はそれほど多くないはず。出入りはあっても、ブロガーはだいたい１００万人というレベルが落ち着くような気がする。
　一方、ブログを一度でも読んだことがある人は９００万人に達した。このところブログブームだから、「ブログって何だ？」って感じの人も含めた数字だろう。ブログを読むことが習慣になっている人、ブログ愛読者は果たして何人ほどいるのだろう。「ブログ愛読者の総数が１０００万人台に達したら１つのメディアとして認知されて、いろいろとおもしろいことができそうなんだけどね」と以前サトウさんと話したことがある。そういう状況になるにはまだもう少し時間がかかるということなのだろうか。

既存メディアＶＳ新興メディア

　ＥＰＩＣ２０１４はその予測を次のような一文で結んでいる。

2014年の現在、ニューヨーク・タイムズ紙は、グーグルゾンの支配に対する精一杯の抵抗として、オフラインとなった。タイムズ紙は、エリート層と高齢者向けに紙媒体のみを提供するようになる。しかし、ほかにも進むべき道は、おそらくあっただろう

　果たしてＥＰＩＣのように情報技術を駆使した参加型ジャーナリズムの新メディアが既存メディアを凌駕するようになるのだろうか。既存メディアはニッチ市場に追いやられるのだろうか。
　その答えは現時点で必ずしも明らかでないと思う。今後の技術革新のスピードや、それに対する既存メディアの対応能力によって、今後のシナリオは大きく変わるのではなかろうか。
　既存メディアと新興メディアの関係は、計画経済と自由経済の関係、もしくはマイクロソフトの基本ソフト「ウィンドウズ」と「リナックス」の関係に似ているような気がする。
　既存メディアを計画経済にたとえるだけでマスコミ関係者からはお叱りを受けそうだが、情報財をよりよく伝達する方法の探究という経済学的な考え方をメディア論に応用することも可能ではなかろうか。事実、 国際基督教大学社会科学研究所研究員の山口浩さんが、ブログH-Yamaguchi.netの「情報財の計画経済と市場経済」というエントリーで、経済学的な考察を行っている。
　山口さんほど系統立って考えていたわけではないが、わたしも漠然と同じようなことを思っていた。計画経済は国家が経済のかなりの部分を制御する。無駄がないのが利点だが、その分、社会の活力がそがれる感じがある。一方で自由経済は、無駄は多いが活力がある。どちらのほうが優れた仕組みなのだろうか。これまでの歴史では、自由主義経済に軍配が上がった形になっている。しかし米国流の自由経済が最も優れた仕組みかどうかといえば、異論があるところだろう。日本は自由経済をベースにしながらも、計画経済的な側面も持つ。来日した中国現代研究所の研究者からは「日本は中国より社会主義だ」といわれたことがある。
　同様に既存メディアが参加型ジャーナリズムを部分的に取り入れたり、新興メディアが既存メディアの仕組みを一部引き継ぐというシナリオもあるのかもしれない。
　一方「ウィンドウズ」と「リナックス」の例えのほうだが、「ウィンドウズ」は、マイクロソフトがその潤沢な資金力を使って世界中の優秀な技術者を雇い入れることで、競争力を維持しているソフト。一方でマイクロソフトの市場独占の現状に感心しない世界中の技術者が、インターネットを通じて協力し合って作ったのが「リナックス」。
　「ウィンドウズ」の利点は、１つの思想に基づいて作られているので統一感があること、問題があればマイクロソフトの責任を問えること。「リナックス」の利点は、世界中の技術者がボランティアとして開発に協力したので基本的に無償で入手できること、ユニークな発想に基づく機能が追加される可能性があることなど。一方で責任の所在が明確でないという問題がある。
　現状は「ウィンドウズ」の牙城を「リナックス」が切り崩しつつあるというところか。しばらくは両ソフトは共存するだろうが、「ウィンドウズ」に対するユーザーの不満は「リナックス」の改良作業の原動力になる。不満が高まれば「リナックス」の改良は急ピッチで進むだろうし、不満がなくなれば「リナックス」を盛り上げる気運も低下するだろう。
　同様に既存メディアに対する不満が新興メディアの原動力になるだろう。既存メディアが市民側の立場を再確認し、市民の声を反映させる「仲介者（メディア）」の役割を果たすことができれば、既存メディアが傍流に追いやられることもないだろう。
　またどちらか一方が他方を必ず駆逐するということではなく、共存する可能性もあるように思う。
　ただ、米国のようなブログジャーナリズムも、韓国オーマイニュースのような市民記者ジャーナリズムも、日本では大きな影響力を持つまでに成長することはないのかも・・・。最近はそういう思いのほうが強くなってきている。


追記：
　和さま、コメントありがとうございます。おっしゃる通り、epic2014は徹底した情報管理社会への警鐘がテーマだと思います。あちらこちらにジョージ・オーウェルの小説「１９８４年」に関連するヒントが埋め込まれていますしね。
　それと一見、市民参加型ジャーナリズムではありますが、パソコンなどの情報機器を持たない人は参加できないわけで・・・。かえってデジタルデバイドが進むわけですね。
　あと「しかし、ほかにも進むべき道は、おそらくあっただろう」って台詞、聞き返しましたが確かにないですね。２、３カ月前に新バージョンのepic 2014がリリースされるという話を聞いたことがあります。恐らく今のは新バージョンなのでしょう。
　旧バージョンのtranscriptはここにあります。そこには次のように書かれています。

Today in 2014 the New York Times has gone offline, in feeble protest to Googlezon’s hegemony.The times has become a print only newsletter for the elite and the elderly.
But perhaps there was another way.

　黒崎さんの指摘を受けて、社会主義経済に例える部分を修正しました。黒崎さん、ありがとう。

放送を変える仕組み続々

　InternetWatchの記事「P2PでiPodなどにテレビ番組を配信」によると、一般市民が作ったビデオや音声、テレビ、ラジオ番組などをＰ２Ｐの仕組みを使ってファイル交換する仕組みOpen Media Networkが米国で発足した。

P2Pコンテンツ配信ネットワーク「Kontiki」を使用する。KontikiはすでにAOLやBBCでも使われている実績がある。中央集権的に管理されており、デジタル著作権管理システムを利用していることから、著作権を侵害するコンテンツを容易に除去できるという。この仕組みを使って配信された番組は、Open Media Networkが提供するテレビ番組表のような簡単な画面から予約すると自動的に番組が保存され、PC上のWindows Media PlayerやiPod、将来的にはハードディスクレコーダーサービス「Tivo」などのテレビ端末で視聴できるようになる。

　Open Media Networkはthe future of public TV and radiaと銘打っている。「近未来型テレビ、ラジオ公共放送」ということか。

英ＢＢＣは昨年からIn Our Timeという番組をポッドキャスティング向けに実験的に配信しているが、さらに２０番組を実験に追加すると発表した。
　　米ワイヤードの記事「Podcasting Killed the Radio Star」によると、米ＣＡＴＶ大手バイアコム社傘下の放送局持ち株会社インフィニティー・ブロードキャスティング社は、世界初のポッドキャスティングの専門放送局をこのほど始めた。サンフランシスコの既存のラジオ局「1550 KYCY」を「KYOURadio」に改名、個人ユーザーから寄せられた音声データを選んで番組を構成するという。番組はＡＭ電波で放送するほか同局のネット上のサイト上でポッドキャスティング向けに配信する。ユーザーが番組の中で使った楽曲の使用料は、同局が負担するらしい。
　米調査会社フォレスター・リサーチによると、２０１０年までに全米の１２３０万世帯がポッドキャスティングを利用するようになると予測している。
　放送は蓄積型になり、選択肢が広がり、一般市民が作り出す番組が流通するようになるのだろうか。